2026年9月10日
当研究所の「次世代金融アンケート調査」が日本経済新聞の記事「長期金利３％の警鐘」で紹介されました。
９月６日の日本経済新聞１面の記事「長期金利３％の警鐘④」で、当研究所が実施している「次世代金融アンケート調査」の結果が紹介されました。
記事では、実質金利について「わからない」と答える人の割合は日本が他国に比べて突出して高いという調査結果が紹介されています。
また、それについて、増島研究主幹・チーフエコノミストが「金融知識と自信の構築が急務」とコメントしています。
当該記事については、以下で閲覧可能です（日本経済新聞の記事は会員限定記事です）
住宅ローン「定年後まで」7割 長期金利3%、金融教育の遅れ挽回を - 日本経済新聞
記事で紹介されたアンケート調査結果、コメントの背景となるワーキングペーパーならびにレポートについては、以下をご参照ください。